UQやY!mobileは2年契約の解除料がかかるが
Y!mobileは違約金の回避の方法あり

　UQ mobileやY!mobileの場合、昨年9月までに契約した人が対象の2年契約有りのプランの場合は、ドコモと同じように満了前にMNPや解約をすると、約1万円の違約金がかかってしまう。そのため、更新月を迎えたならば、料金の見直しとともに、忘れずに違約金のない新プランに変更しておきたい。

　変更時の扱いは2社で異なっており、UQ mobileはドコモなどと同じように2年契約が継続し、更新月（2018年11月契約なら2020年12月）以外の新プランの変更で違約金が発生するため、変更は忘れてはいけない。

　Y!mobileも基本的には同じように2年契約が継続するが、すでに2年以上継続して契約している場合や、機種変更と同時なら、違約金が無いプランである「スマホベーシックプラン」へと違約金を払わずに変更できる。その後でMNPや解約をすればいい。

MVNOの格安SIMも違約金がかからないケースが多いが
まだ一部に残っている

　MVNOの格安SIMの場合、高額違約金がかかっていたのは2019年9月以前の契約が主となる。大手キャリアのように2年契約ではなく、新規契約から1年程度の期間内での解約やMNPで、数千～1万円程度の違約金を請求するというものが多かった。すでにその1年が経過しているので解約時に違約金が発生するケースは少ないと思われる。

　高額違約金がかかるケースとしては、MVNOの楽天モバイルを2017年9月～2019年9月までに「スーパーホーダイ」で契約した回線だ。1／2／3年と最低利用期間が設定され、特に2018年6月14日までの契約では長いほど加入時特典が多く、違約金も高い。2018年6月14日までに契約した3年契約はすでに2年が経過しているとはいえ、現在も契約期間が残っているなら9800円の違約金となる。

　また、大手以外のMVNOの格安SIMでは、総務省の規制対象外で現在でも短期解約で高額違約金を請求するサービスもある。念のため、確認したほうがいいだろう。

　1年経過後なら違約金なしだったものが、期間に関わらず1000円の解約金を徴収することに変更したサービスもある。LINEモバイルがそうで、2019年10月以降に新規契約した回線は解約事務手数料として必ず1000円がかかり、MNPによる転出ではさらにMNPの手数料が加わり合計4000円かかるので注意してほしい。

2年契約にはまだまだ注意
前回も年末に契約した回線の確認は今！

　長期契約の違約金がなくなったり、大幅に安くなったというニュースを見かけた人は多いだろうが、それが確実なのは昨年10月以降に新規契約した場合。昔の契約のままだと、違約金が不要なのは一部の例外以外はない。よく調べておかないと、今でもMNPや解約の際に高額の違約金を払わないとならないことになる。

　話題になった20GBで4000円前後のプランである、Y!mobileの「シンプル20」やUQ mobileの「スマホプランV」に期待している人も多いと思うが、もし、そのプランに乗り換えを狙っているなら、あらためて自分の契約期間がどうなっているか確認しておきたい。たとえば、スマートフォンが最後に安値放出された年末である2018年12月ごろに加入した回線なら、まさに今が確認すべきタイミングだからだ。