グーグルのChrome OSを搭載したノート型パソコン「Chromebook」が、教育向けを中心に日本でも普及の兆しを見せています。日本では諸外国と比べて子どものパソコン使用率が低いことがたびたび話題になっていますが、Chromebookによって状況は変わるのでしょうか。
■「GIGAスクール」でChromebook普及の可能性
Chromebookは米国の教育市場(K-12)で約6割のシェアを占めるとされています。学校と同じデバイスを家でも使いたいという需要から、米国の家電量販店にはChromebook専用のコーナーがあります。これまでは米国が中心でしたが、世界各国に広がりつつあります。
この流れは日本にも波及しそうです。8月には日本エイサーが6機種のChromebook製品を個人向けとして発表しました。その背景として、生徒1人あたり1台の配備を目指す「GIGAスクール」構想において、Chromebookの採用を検討する自治体が増えているようです。
授業で使ったデバイスは学校に保管する運用が多いことから、家でも学校と同じデバイスを使いたいという需要は日本でも確実に高まるでしょう。これを見越して、日本の家電量販店にはChromebookの売場が増えています。
教育現場ではWindowsのほうが教員が扱いに慣れているという声もあり、自治体や学校ごとに判断は分かれるとは思われるものの、Chromebookは端末自体の価格や運用管理を含めたトータルコストの低さで優位性があるようです。