●日本のApple Store

　依然として日本でのiPhoneはスマートフォン販売の中心的な存在を維持していると言えます。販売施策が浸透するには、丸の内を含め9店舗という店舗数は少なく感じます。

　出店を急ぐとともに、前述のような既存のユーザーベースに対する「より充実した体験の紹介」という役割を地域ごとに面で広げて行く施策に取り組んで行くことになります。

　携帯電話会社が各ショップにおける通信サービスと組み合わせた積極的な端末値引きが封じられつつあることを考えると、アップル直営店の役割は今後日本でより大きくなっていきます。

筆者紹介――松村太郎

　1980年生まれ。ジャーナリスト・著者。慶應義塾大学SFC研究所上席所員（訪問）。またビジネス・ブレークスルー大学で教鞭を執る。米国カリフォルニア州バークレーに拠点を移し、モバイル・ソーシャルのテクノロジーとライフスタイルについて取材活動をする傍ら、キャスタリア株式会社で、「ソーシャルラーニング」のプラットフォーム開発を行なっている。

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